今や企業選びの指標のひとつともいえる福利厚生。

福利厚生の充実している企業を選ぶといい、という話はよく聞きますが、実際福利厚生とは何なのでしょうか。

福利厚生の基礎基本、どんな福利厚生があるのかを知り、転職先の参考にしてみてはいかがでしょうか。

 

福利厚生とは?

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福利厚生について正しく知るには、その歴史を紐解く必要があります。

福利厚生という言葉が最初に生まれたのは戦前のこと。もともとは、労働力確保のため従業員が使う宿舎や食堂を充実させたことが始まりでした。

高度経済成長期には、寮の提供や持ち家支援など、ライフスタイルの多様化に。

バブル崩壊後、これらのサービスを自社で維持できないところが増え、福利厚生のアウトソーシング化が進みました。

そして近年は、人材を確保するため従業員の生活の質向上を図る、レジャーや余暇の充実や、育児休業制度の整備などが福利厚生として求められています。

企業側としては、何としても人材を確保するべく、他社と差をつける福利厚生のサービスを整える必要が出てきたという訳です。

転職先を探す側としては、今は非常に有利な状況と言えるかもしれませんね。

 

福利厚生の種類は?

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福利厚生は、大きく分けて2つの種類に分けられます。

1.法定福利厚生(社会保険料など)

2.法定外福利厚生(従業員手当、福利厚生サービスなど)

特に、法定外福利厚生が大半を占めるので、ここで細かく見ていきましょう。


住宅

厚生労働省の福利厚生に関する費用の調査報告でも、例年大半を占めるといわれているのが住宅関連の福利厚生です。

住宅手当や、地方勤務時の家賃補助、持ち家支援などがこの中に含まれます。

住宅手当などは身近に感じる方も多いかもしれませんね。

企業によっては、「会社より○km以上離れたところに住むと住宅手当を出す」と条件をつけるところも増えてきています。


健康・医療

人材・労働力確保には、何よりも従業員の健康維持が大切です。

そのため、法定以上の詳細な健康診断を福利厚生サービスとして提供する企業も多いようです。

中には、現代らしく「ストレスチェック受診」というものも。

従業員が50人以上の企業で実施が義務付けられており、労働安全衛生法に基づく一般健康診断の対象となる非正規労働者も対象とされています。


職場環境

従業員が使うための食堂などの社内施設の充実については、前述したとおり福利厚生サービスがはじまった当初から導入されています。

近年はそれをさらにおしゃれにしたサービスや、社員が業務で使用するiPadなどのデバイスの貸与というようなサービスを導入する企業が増えてきました。

社員証さえあれば安く食事を済ませられる、というような食事手当などが多いようです。


自己啓発

企業によっては、一定の資格を必要とする仕事もあったりします。

多くの企業はそれも福利厚生でカバー。従業員が資格を得るための受験費用補助や、語学学習のための費用を負担するサービスです。

資格を取れば給料が上がる上に受験費用も負担してくれる、ただし受からなければ自己負担、という規定を設けているところもあります。昇給がかかっているうえに自己負担するリスクも生じるとなると、資格勉強も手が抜けませんね。


財産形成

財形貯蓄制度というのは聞いたことがあるでしょうか?

従業員が計画的に将来の資産を積み立てることのできる制度であり、財産形成の代表ともいえる福利厚生サービスです。

企業が従業員の給料から一定金額を天引きするスタイルが一般的ですが、他にも社内貯蓄、持株会などがあげられます。


育児・介護

大半の人には耳慣れたかもしれない育児や介護休暇も、立派な福利厚生サービスです。

少子高齢化対策のため、行政も注目している制度。

主なものは育児・介護休暇制度、託児施設の提供など。近年は男性も育児休暇をとれる企業が増えてきているようです。


慶弔・災害

福利厚生サービスの中でも唯一現金給付が受けられるのが、慶弔・災害に関する制度。

従業員の負傷や疾病など、予期せぬ出来事に対しそれに応じた給付金を企業が支給してくれます。

企業によっては子供が生まれたときの祝い金を給付してくれるところも。


レクリエーション

福利厚生の代名詞ともいわれた保養所への社員旅行などはこの項目に属しますが、前述のとおり自社で維持できないところが増えて減少傾向にあるようです。

代わりに人気が出てきているのが、社内運動や飲み会への補助金など。

社内のコミュニケーションを活発にし、働きやすい職場の人間関係をつくろうという文化ができてきています。


その他面白い福利厚生

近年では、副業を支援する福利厚生も増えてきているようです。

ここで、Clarityに掲載されている企業の中でも、ユニークな福利厚生制度を設けている企業をピックアップしてみました。企業選びが楽しくなってきますよね。


【育自分休暇制度(35歳以下対象)/サイボウズ株式会社】

子供ではなく自分を育成?!

ソフトウェア開発をメインにおこなう、サイボウズ株式会社。

転職や留学など自分を成長させるために退職する人が、最長6年間は復帰できる制度です。


【漫画名刺/株式会社カヤック】

アプリ提供をはじめ、さまざまな事業に取り組む、「面白法人」。

「漫画っぽさ」を大切にするカヤックのオリジナル名刺がつくれる福利厚生があります。

憧れの漫画家が似顔絵を描いてくれるのだそうですよ。


【金曜どうしよう?/ユナイテッド株式会社】

アドテクノロジー事業やゲーム事業を手掛ける企業です。

「金曜どうしよう?」は「創造性と生産性を高めること」を目的として、毎月第3金曜日を全社午後休とする制度。

他にも誕生日の月はいつでも一日休める「バースデー休暇」、月曜の朝ご飯を無料で提供する「朝Go!飯」などユニークなサービスがそろっています。


【東京ディズニーリゾートチケット/株式会社ジーニー】

インターネットサービス事業がメインの企業です。

こちらの福利厚生では東京ディズニーリゾート2人分のパークチケット費用を年1回負担。

他にも書籍購入支援や社内の部活動などさまざまなサービスがそろっています。


【株式会社バンダイ】

いわずと知れたおもちゃ会社。

・ファミリーイベント

ヒーローショーや最新のおもちゃで遊べるファミリーイベントなど、社員の親や子どもが参加できるイベントを年に
1回開催しています。

・社員や家族の記念日を祝福

社員本人や、子どもの誕生日、夫婦の記念日などに会社からプレゼントが贈られます。子どもの誕生日には、会社で働くお父さん、お母さんの写真と共に社長からのメッセージ&トイカードが届くのだそうです。

 

まとめ

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昔に比べて、働き方に対する考え方も大きく変わってきているようです。

まじめな気質の日本人は、かつては昼夜仕事に打ち込むのが当たり前だったかもしれません。

ですが海外の影響も受け、転職してスキルアップを狙うという考えかたや副収入を得る、しっかりとリフレッシュして仕事の効率を上げる、といった働き方に対する考え方も変わってきました。

福利厚生の多様化は、まさにそうした時代の流れの中で生まれたもの。福利厚生について、そんなに気にしていなかったという方も、これを機に福利厚生を基準に仕事を探してみても良いかもしれません。

あなたにぴったりの働き方が、きっと見つかるでしょう。

 

ワーママが働きやすい制度が充実している企業

キヤノン株式会社

株式会社資生堂

日本ユニシス株式会社

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